学会
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HAL体験研修会 午後の部はどなたでも参加できます!


本学会では,専門職の方々への研修活動を行っています.昨年はVR認知症を体験して頂きました.今年度はロボットスーツで有名なHALです.今回の体験会では患者さん自身が装着するもので,医療用自立支援型というものを体験して頂く企画としました.なお,午前は学会理事の対象ですが,午後の部につきまては,地域包括支援センターの職員以外の方の受付もさせて頂いております.参加費は無料で,申込は,info@toccs.jpへメールでお申込みください.
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第2回徳島県地域包括ケアシステム学会学術集会 優秀演題ポスター(3題)


第2回徳島県地域包括ケアシステム学会学術集会におきましてポスター38演題中,優秀演題ポスターとして表彰されました3題を掲載致します.
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第2回徳島県地域包括ケアシステム学会学術集会アンケート集計結果


第2回学術集会では大変お世話になりました.回収率45%であり,多くの方々のご協力を得ましたこと,心より感謝申し上げます.ご覧頂き,ご意見・ご感想などあれば事務局までいつでもご連絡ください.
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那賀町ライフ・シフトカレッジが開校しました!


人生100年時代を見据え,徳島県のサポートを受けて,那賀町ではライフ・シフトカレッジが本日開校されました. 18名の受講生さんが,大きな声で返事をし,一生懸命メモを取る姿に感動しました. いくつになっても,「学ぶ」ということは素晴らしいことです.最高齢は94歳の方で,とてもにこやかに「わたし,今とっても幸せなんです」と教えてくれました. 人間は,人は人との関係でしか幸せになれないんだな,とわたし自身実感次第です.多くの事を学び合う有意義な一日となりましたこと,感謝致します。 徳島新聞記事にも掲載されています. https://www.tokushima-hosp.jp/system/data/topics/publicRelations/public_information_15360479619151.pdf 白山 靖彦
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那賀町の取組みが新聞に掲載されました 第2弾


当学会執行理事の湯浅氏が新聞に掲載されました.地域包括支援センターの職員として,地域を駆け回る姿に心動かされますね,(#^^#)
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那賀町の取組みが新聞で紹介されました.


当学会理事の濵田先生が掲載されております.医療・介護連携のお手本となるような事例です.
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今治医師会市民公開講座のお知らせ(2018.11.7)


みだしのとおり,当学会副理事長の市川哲雄教授が講演されます.ふるってご参加ください.
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地域医療最前線


地域医療って、簡単に言うけど、過疎地域に住んでいる人の安心と健康を守るのは、血の通った医師や看護師さんたちです。 待合室で待ってると、患者さんからひ孫の写真を見せてもらう。時間がゆっくり流れ、心まで温かくなりました。 今日は、古宮診療所、木屋平診療所、そして、川井峠の天空桜を見てきました。包括ケアは、特別なことではなく、医療や福祉がそのまま地域に溶け込んでいる姿そのものを指すのでしょうね。 一緒に写ってるのは、鎌村好孝先生。
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第10回日本静脈経腸栄養学会四国支部会学術集会のお知らせ


平成30年9月1日(土)にあわぎんホールにおいて、第10回日本静脈経腸栄養学会四国支部会学術集会が開催されます。 栄養管理・栄養療法に関心のある多職種のご参加をお待ちしております。
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第2回徳島県地域包括ケアシステム学会理事会・VR認知症体験会


本日午前9時より,徳島大学病院外来棟5F会議室ホワイトにて第2回理事会が開催されました.すべての議事が28名の理事と委任状により承認されました.これで,平成30年度も新たにスタートが切れますので,益々のご支援とご協力をお願い申し上げます.VR認知症体験では,みなさんびっくりしたようで,無事楽しく終えることができました.第1記事には,さっそく第2回学術集会のポスターを掲示させていただきました. また,午後からは県内地域包括支援センターの職員45名の方々にも体験して頂きました. 午前とは違い,「キャー」「こわーい」とか声が飛んでいました,(笑) 理事長  永廣 信治 代表幹事 白山 靖彦
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自分たちの街を自分たちが守る


2月20日石井町防災センターで、生活支援体制整備事業説明会がありました。町長はじめ、行政職員、社協職員、地域包括支援センターの職員、そして、多くの住民の方々に集まっていただきました。 自分たちの石井町を自分たちでなんとかする、そんな想いが詰まった研修会でした。石井を愛し、石井のために、何ができるのか、また、どんな助け合い活動が創れるのか。 短時間でしたが、共創の精神を少しでもご理解して頂き、嬉しい限りです。学会は直接支援することは中々できませんが、地域を守る人を、守る、ことで貢献できたら幸いです。 いよいよ平成30年度が始まります。行政に依存せず、専門職に委ねず、自分たちの地域を主体的に考え、問題解決を図っていく。そんな新年度をスタートしてもらいたいですね、^_^
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日本看護学会 精神看護学術集会(2018.7)


別紙のように、日本看護学会精神看護学術集会が徳島で開催されますので、ご案内致します。 徳島県看護協会 会長 多田敏子
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2017年度学会まとめ


今月2月12日に国診協主催の地域包括ケアシステムに関する鼎談で発表する資料として,2017年度学会まとめを作成しましたので,ご覧ください.
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徳島県における多職種連携事例紹介


徳島県地域包括ケアシステム学会では、県内で地域包括ケアシステム実現に向けて、多職種連携を通じて医療・介護を実践している先進事例をご紹介するコーナーを作りました。 第一回は、吉野川市で在宅医療に重点を置いたクリニックである「あおぞら内科」と併設の訪問看護ステーション、居宅介護支援センターの連携事例をご紹介します。 ■ケーススタディ ① あおぞら内科(徳島県吉野川市) 院長 馬木良文先生 ② あおぞら内科訪問看護ステーション・あおぞら内科居宅介護支援センター(徳島県吉野川市) 所長 吉野牧子さん ◆吉野川市で心のこもった医療を提供 医療法人あおぞら内科は2010年に徳島県吉野川市に、馬木良文先生が開院した在宅医療に重点を置いたクリニックです。「一人ひとりの命の輝きを大切にすること、尊厳を持って生きてゆく、そんなお手伝いができること」と院長である馬木先生の熱い想いを形にしており、総合的に患者さんを支えるために、クリニックとともに「あおぞら内科訪問看護ステーション」「あおぞら内科居宅介護支援センター」「ナーシングホームあおいそら」を併設しています。
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来年のテーマは「地域を守る人を、守る」


017年も残りわずかとなりました。来年の学会テーマは、「地域を守る人を、守る」にしようと考えています。 地域は、人で守られている訳で、その人を守らないと地域を守ることはできない、からです。 応援する、と言うのは簡単ですが、守る、というのはハードルが高くなります。どうやって守るのか、お金か、人材投入か、技術か、となりますが、我々は、アカデミックな学会ですので、戦略、方法、知識、が中心となります。そのためには、ありきたりですが、地域を知ることが重要だと考えています。 皆さまのご協力とご支援を再度お願いしたいと思います。地域包括ケアシステムを深化・推進し、地域が崩壊しないために。地域崩壊ケアシステムにならないように。
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第1回徳島県地域包括ケアシステム学会学術集会 参加者内訳


別添のとおり,学術集会参加者の職種別内訳を掲載致します.参加者は,スタッフを除き385名でした.こうみると,まさしく多職種連携・協働による学会であることが証されます.
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学術集会優秀演題(ポスター)のご紹介


第1回地域包括ケアシステム学会学術集会にて,優秀演題に選ばれましたポスター3題をご紹介します.表彰された先生方,おめでとうございました,(#^.^#).
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2018年全国国保診療医療学会


来年の当学会より先の学会案内、(^_^)
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第1回学術集会が終了しました


日時 2017年8月27日(日) 午前9-午後5時 場所 徳島大学蔵本キャンパス内大塚講堂 大会長   徳島大学病院長 永廣 信治 実行委員長 徳島大学 教授 白山 靖彦 参加者は385名 展示業者8社 参加職種は,医師,歯科医師,看護師・保健師,薬剤師,管理栄養士・栄養士,柔道整復師,放射線技師,理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,社会福祉士,精神保健福祉士,介護福祉士,ケアマネジャー,行政職員,企業の方々と,本当の意味で多職種でした. 終わりよければすべてよし,ではありませんが,来年に向けてまた新たな1年がスタートします.なお,プログラム・抄録集は本ページからいつでもダウンロード可能です. 第2回学術集会予定 大会長  医療法人 凌雲会 稲次正敬 先生 日時・場所 2018年8月26日(日) 徳島大学蔵本キャンパス大塚講堂
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軽度要介護者の移行から半年経ちました


今年4月から,要支援1.2の軽度要介護者が通常の介護保険サービスから市町村の総合事業(独自サービス)に移行し,自治体が苦慮しているらしい(中日新聞2017.8.19).苦慮している市町村は全体の45%を占め,今後要介護者1.2の移行に関しては,60%以上の市町村が反対している,と. 理由は,支える担い手不足が原因らしい.つまり,人材不足です.住民同士の支え合い,ボランティアで,と一口に言っても,組織化には時間がかかりますし,無償や低下でとなると,体制を整備するのにはより困難が生じます.そろそろ介護保険制度の設計を抜本的に見直す時期に来ているのでしょうか...要介護度ごとに決められた区分支給限度基準額や,介護報酬は,利用者の要介護度が軽くなるのを抑止するためです.軽くなるということは,本人や家族にとっては,本来とても良いことですが,その分,今まで使えたサービスが使えなくなり,不安も増します.結果,事業者も経営的にひっ迫し,継続性が危うくなる.これでは,要介護度はできだけ,そのままに,と暗黙知の共有がなされてしまいます.こういった問題は,以前から指摘されていますが,20年近く,制度開始以来変わっていない訳です.様々なデータや,軽度要介護者の介護予防効果などに関しも示されていますが,現行制度の下であるため,その信頼性について完全であるとは言えないでしょう. 今後は,できる限りそういった制度バイアスを排除した効果測定する必要があります.たとえば,リハビリにおいては,ADLがどのように改善したかをFIM(日常生活指標のひとつ)の前後比較で,その効果を示しているように,生活支援や介護予防といったものが,どのように効果を発揮し,そのためには必要な財源や人をあてる,というエビデンス主義的な地域包括ケアシステムの構築が重要と考えています.みなさんと一緒にその点に関しても学術集会で議論したいと思います.
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